「日本のゴルフ界にもチャリティ活動を根付かせたい」

Text & Photo/Eiko Oizumi

表彰式でスピーチをするISPS半田晴久会長（中央）。アスリートとしてのゴルファーの生き方やスポーツ選手のチャリティ活動などについて熱く語った。

「チャリティを進化させ、スポーツの力で社会をより良く」をモットーとするISPS（国際スポーツ振興協会）が8月初旬、コロナ禍の中、医療崩壊と戦う医療従事者を応援しようと女子プロによるチャリティトーナメントを開催。アマチュアを含む111名の選手が参加し、医療従事者への支援を目的に戦った。

「医療従事者も困っているし、試合のない女子プロも困っている。ISPSはスポーツを通して社会をより良くしよう、という団体なので、今大会を開催することになった。そして今回出場選手はチャリティ活動に参加してもらうことを前提に出場してもらうが、賞金の全額、半額、3分の１、5分の１のうちいずれか自分の経済状況により自分で選択し、地元の医療機関に寄付してもらう」

と半田会長は語る。欧米ゴルフ界の他、国内でもプロ野球やサッカー、ラグビーなど他のスポーツではすでにコロナウイルスと戦う医療従事者向けの寄付を選手個人、あるいは団体で行なっているが、日本のゴルフ界からはなかなか聞こえてこないのが実情。実際、チャリティを行いたくてもやり方がわからない、という選手も多く、そんな選手に「チャリティの習慣づけたい」という想いで今大会を実施した、ということもある。

「コロナの中で、アメリカではブルックス・ケプカなどが1000万円の寄付をしています。大山志保さんは以前からミヤギテレビ杯の賞金を東日本大震災の被災者のために寄付したり、熊本地震のあと優勝賞金1440万円を全額寄付したりしています。本当に困っている人の役に立ちたいなら、他人の財布をあてにするのではなく、身銭を切ることも大切。日本でそれができているのは大山志保さんとあと少数のプロのみ。欧米のスポーツ選手のように寄付する習慣を作りたいとこの試合を開催しました。自分は何もしないのに、人に募金をしてくださいというのは人の財布をあてにしているだけ。自分は何も出さないのに、人には出して欲しいというのは疑問ですね」

オークションで集まったお金を寄付する、あるいは「いいプレーをして人々を励ましたい、勇気づけたい」と言うだけでは本当に真心があるとは思えない、と半田氏。表彰式では全出場選手が集まったが、全選手の前で「真心のこもった本当のチャリティを習慣づけて欲しい」と熱く語った。