ゴルフの経済を知ればビジネスのヒントも見つかる！
今回のテーマは「トランプ関税の影響を大いに受けるゴルフ用品」です。
ゴルフ好きのトランプ大統領に、ゴルフ用品に関する「関税免除」を期待する声も……
トランプ大統領の経済政策「トランプ関税」に世界は振り回されている。
各国への一律10%の関税はすでに発動しているが、これと同時に４月２日に発表された国別の相互関税について、日本は24%。
ただし、株価や債券の相場悪化の影響からか、この国別相互関税に関しては4月9日に90日間延長されることが発表された。
そして、中国だけは相互に報復関税をかけ合い、5月8日時点で、米国の中国産品への関税率は145%、中国の米国産品への関税率は１２５％となった。
ところが、5月12日に関税を相互に115％引き下げることが合意され、米中の交渉がどうなるか、まだまだ先が見通せない状況だ。
そして私たちゴルファーにとって気になるのが、ゴルフ用品への影響だ。
世界のゴルフクラブの8割近くは中国で生産されている。
このような状況で、ゴルフ用品への影響を日本、米国のメーカーに聞いてみると、各メーカーとも目まぐるしく状況が変わる中で、「現状はコメントをすることが難しい状況です」「まだ、対外的にお答えできる内容が定まっておりません」という。
ここで、国内メーカーのダンロップ、ミズノ、ブリヂストンなどと、米国に本社のあるテーラーメイド、キャロウェイ、ピンなどとは大きく事情が異なる。
日本メーカーがクラブを中国から輸入する場合、現在、関税はかかっていないが、米国メーカーは、中国から米国にクラブを輸入すれば30％の関税がかかる。
ただ、30％の割合が店頭の価格に反映するわけではなく、工場からの出荷ベースに30％の関税。
とはいっても、少なくとも10%前後の価格アップは覚悟しなければならない。
それでは、米国メーカーの日本での価格はどうなるか。
米国から日本に輸入すれば、トランプ関税の影響はそのまま反映される。
一方、米国メーカーのクラブを中国から日本に直接輸入した場合、関税はかからない。
ただ、米国メーカーの世界各国の価格は、米国本社で決めているのが通常で、米国と日本の価格差が大きくなる方策はとらないと思われる。
米国メーカーの日本での販売価格は、トランプ関税の影響を受けることになるのだ。
2025年の最新モデルは、既に中国から輸入済みなので大きな影響はない。
しかし、2026年モデルにトランプ関税が課せられれば、価格が上がることは間違いない。
国内メーカーと米国メーカーとの間で、クラブの価格差が出る可能性もある。
こうなったら、ゴルフ好きのトランプ大統領がクラブ価格を抑えるために、免税してくれることを祈るばかりだ。
Text/Hirato Shimasaki
Illustration/Koji Kitamura
